家づくり戦記｜土地の登記情報、自分でポチれば332円！ DIYで9割節約する方法

こんにちは、がえるです。

家づくりが始まると、必ず耳にする「土地の登記簿」。
ハウスメーカーから「登記情報を取って確認しておきますね」と言われ、人任せにしていませんか？

「法務局に行くのは面倒だし……」「難しそう……」「ハウスメーカーに頼めばやってくれるし……」 そう感じる気持ち、よく分かります。

でも、結論から言います。 『地番』さえ分かれば、自宅にいながら、ネットで、1通332円、3分で取得できます。

私も実際にやってみましたが、「え、これだけ？」というくらい拍子抜けしました。

ハウスメーカーに任せると数千円（約10倍！）かかるこの手続き、自分でポチッとして、賢く「数百円〜数千円」節約する方法を公開します。

↓「そもそも地番って何？住所と違うの？」という方は、まずこちらの記事をご覧ください。

人任せだと10倍？「登記情報取得」にかかるコストの真実

土地の登記情報は、ハウスメーカーや司法書士に「取得代行」を頼むことも可能です。
その場合の相場は、だいたい1通あたり3,000円〜5,000円程度。

一方、今回紹介する方法で、自分でネット取得した場合の実費は、1通332円（※記事執筆時点の料金）。

その差、なんと約10倍！

数千万単位の家づくりプロジェクトにおいて、「たかが数千円……」と思うかもしれません。でも、この「まあいっか（人任せ）」の積み重ねが、後々の予算オーバーに繋がります。

施主として、この「まあいっか」を一つずつ潰していくこと。それも仕事のひとつです。
自分でポチッとするだけで浮いたお金で、新居のタオル掛けをアイアン製のオシャレなヤツにできますよ。

建て替え施主はさらに得！「土地」と「建物」の両方ポチる

ここまでは全ての施主に共通する節約術でしたが、もしあなたが「建て替え」なら、節約効果は2倍になます。

建て替えの場合、法務局では「家が建っている土地（地番）」だけでなく、これから壊す「古い建物（家屋番号）」の情報も、別々に管理されています。

ハウスメーカーは土地の情報を優先して調べがちですが、実は古い建物の登記情報（履歴書）も把握しておかないと、住宅ローンの本審査や、後の「滅失登記」の手続きで、「あれ？建物の情報が足りない！」と詰まるリスクがあります。

ハウスメーカーに言われる前に、自分で数百円のコストを惜しまず、両方の情報を握っておく。
これが、建て替えという複雑なプロジェクトを円滑に進める、施主としてのリスクヘッジとも言えます。

もちろん、代行手数料も2倍（6,000円以上！）浮くので、新居のペーパーホルダーもオシャレにできますよ。

事前準備は2つだけ。クレカと『地番』を握れ

ネットで登記情報を取るために必要なものは、以下の2つだけです。

1. 【最重要】地番:
   日常使っている「住所（住居表示）」では検索できません。必ず前回の記事を参考に、固定資産税の納税通知書などで土地の「地番」を特定してください。
2. クレジットカード:
   実費（332円）を決済するために必要です。

これから紹介する「登記情報提供サービス」のサイトは、セキュリティや規約の関係で、実際の画面キャプチャをブログに載せることができません。 少し古臭くてUI（使い勝手）が悪いサイトですが、怯えなくて大丈夫です。手順を言語化して説明しますので、その通りに進めてください。

ネットで「登記情報」をポチッとする4ステップ

• 登記情報提供サイトへアクセスし、「一時利用」を選択
• 「不動産請求」タブに切り替える
• 「土地」の情報を入力して請求
• 決済してPDFをダウンロード

たったこれだけ。
ネットならあっという間に「登記情報」を手にすることができます。

施主の仕事は「知って、ポチッとする」だけ

「登記簿」という言葉の難しさに怯える必要は、全くありませんでした。

「地番」さえ握っていれば、自分で情報を掴み取れる。
人任せにして数千円払うか、自分で知って332円でリスクヘッジと節約をするか。

家づくりという一生に一度のプロジェクトの主導権を、もっと自分が握るための小さな、でも確実な一歩です。
ぜひ、今すぐポチッとしてみてください！

「知っているか、知らないか」「自分でやるか、人任せにするか」。 家づくりプロジェクトのコストと主導権は、施主の小さな行動（ポチッとな）で変わります！

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